医療の専門化、細分化が進み、総合的に患者さんの病態に対応することのできる医師不足が懸念されている中、2018年4月より日本病院会は4つの理念のもと、日本病院会認定“病院総合医”育成事業をスタートしました。“病院総合医”として、超高齢化社会における複合疾患をもつ患者さんの病態に対応し、専門性を持ちつつも、総合的な診療ができる医師が必要です。また、将来的に診療と病院組織を結ぶ役割を担っていける医師としても活躍を期待しています。日本病院会は先頭に立って“病院総合医”の育成を目指します。みなさま奮ってのご参加をお待ちしております。
日本病院会 会長 相澤孝夫
2018年4月から開始した“病院総合医”育成事業は、2024年1月時点で187施設が育成プログラム認定施設となりました。2024年5月時点で、262名の“病院総合医”が誕生し活躍しています。
患者さんから信頼され、病院組織としてリスペクトされる“病院総合医”の育成を目指して、また、医師のセカンドキャリアとしての日本病院会認定“病院総合医”を積極的に育成してまいります。多くの病院が育成プログラムを作成され、この事業にご参加されますことを期待しています。
日本病院会 副会長 病院総合医育成事業担当 仙賀 裕
262名の認定した“病院総合医”は、現時点では、病院長や副院長、部長等の管理職の方を中心に認定しています。今後は、育成プログラム認定施設において認定した“病院総合医”が若い医師の育成を期待します。卒後6年以上の医師であればどなたでもご参加可能です。まずは育成プログラム認定施設となっていただき、多くのご参加をお待ちしております。
病院総合医認定委員会 委員長 副島秀久
概要紹介|理念に基づく病院総合医の育成
「病院総合医」とは、高い倫理観、人間性、社会性をもって総合的な医療を展開する医師を指します。日本病院会では当会の掲げる理念に基づき、必要なスキルを習得し、到達目標を十分達成することによって「病院総合医」として認定します。
当育成事業では、「病院総合医」を育成するプログラムを募集・認定し、プログラムの修了者に「病院総合医」の認定証を発行します。
当会の趣旨にご賛同いただき、「育成プログラム」をご作成いただける施設を広く募集いたします。
当会の趣旨|日本病院会 病院総合医 育成プログラム基準
日本病院会の掲げる理念、到達目標、研修の方法、研修の評価については、「病院総合医 育成プログラム基準」をご覧ください。参加要件、研修対象者、認定料、申請・登録などについては、「病院総合医 育成プログラム基準【細則】」をご覧ください。
対象病院|施設参加要件
対象病院は、日本病院会の会員病院で病床規模は問いません。参加要件は、「病院総合医 育成プログラム基準」の理念に賛同し、「病院総合医」を育成することを目指す病院です。自院単独での研修が困難な病院でも広くご参加いただけます。
育成対象|病院総合医の要件
卒後6年目以降の医師を対象とします。病院総合医を目指す医師の名称を「病院総合専修医」とします。
研修期間は、原則として2年間です。ただし、病院総合医育成プログラム基準の「到達目標」を十分達成すると認めた場合には、1年間研修期間を短縮することが可能です。
グラフでみる認定施設・認定数の推移
参加にあたって
必要な手順
育成プログラム申請書に必要事項を記載し、育成プログラム(カリキュラム)、チェックリストの3点をご提出ください。(書類詳細については各種申請・登録ページへ)
- 申請期間は、毎年9月からの予定です。
- 申請後、審査・認定を行います。認定は、毎年1月の予定です。
- プログラム作成についてご不明な点はお気軽にご相談ください。
- 育成プログラムが認定された施設は育成する「病院総合専修医」と「病院総合指導医」を登録します。
- 申請期間は、毎年2月の予定です。
修了証明書、病院総合医認定申請書、チェックリスト、各スキルに関するレポート、臨床研修指導医講習会修了証の写しの5点をご提出ください。(書類詳細については病院総合医の申請ページへ)
- 申請期間は、毎年3月の予定です。
- 申請後、審査・認定を行います。認定は、毎年5月の予定です。
※認定料等、細則については「病院総合医育成プログラム基準【細則】」をご参照ください。
本事業に関するお問い合わせは
ご不明点や内容についてのご質問は、下記宛にメールでお気軽にお問い合わせください。
一般社団法人日本病院会 「病院総合医」係
※病院総合医認定委員会に確認してからのご回答となりますため、お電話では受付しておりません。
※回答までにお時間をいただく可能性がございますので、予めご了承ください。